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2010 年 1 月 のアーカイブ

マリオ新作が世界で1000万本

このゲームソフトの人気は凄いですね。発売開始2ヶ月弱で1000万本の販売は他にないですね。この景気低迷の中で「巣ごもり消費」とも言われており、世界中の人が家庭内でのゲームはお金もかからないし、親子で楽しめるので更なる人気と思います。このゲームで正月どこにも出かけず、自宅で過ごした人も多くいるでしょう。

 

任天堂のゲームソフト、マリオシリーズの新作「NewスーパーマリオブラザーズWii」の全世界での販売が1月上旬に1000万本を超えた。昨年11月末の発売から約8週間での大台乗せとなる。

同ソフトは家庭用ゲーム機「Wii」専用で、1000万本到達は単一のゲーム機向けソフトとしては最速という。調査会社エンターブレインによると、日本ではすでに300万本を突破。北米地域でも450万本以上、欧州でも300万本近くを販売した。

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グーグル6割超の検索シェア

グーグルの検索シェアが全世界で6割を占めるという話題ですが、世界レベルのトップ企業のポジションからも実力ナンバーワンですね。過去のブログ記事もを見ても検索という点ではダントツとの感じです。ただ日本国内でのグーグルシェアはどうでしょうか?グーグルが一番と言う人もいますが、ヤフーはソフトバンクとして昔から活躍しているのでヤフーも根強い人気と思いますので気になっています。ご存知の方は教えてください。

 

米コムスコアが22日発表した調査によるとグーグルの2009年12月の世界検索シェアは66.8%で、2位ヤフー(7.2%)、3位の中国・百度(バイドゥ、6.5%)などライバルを圧倒した。成長率でも上位3社中トップでグーグルの独走が続いている。グーグルの12月の世界検索回数は、878億900万回で前年同月比58%増加。積極的な世界展開や検索機能の拡充が奏功したと見られる。ヤフーは94億4400万回で前年同月比13%増、百度は85億3400万回で前年比7%にとどまった。

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百貨店の売上高減少が続く

百貨店の売上が前年比マイナスが13年も続いているということは知りませんでした。包装紙や紙袋がブランドのような気もするし、今の若い人を中心に百貨店で試着して、その後ネット通販で購入する人も増えているようにも思います。昔は百貨店でも家電製品を扱っていましたが、顧客は丁寧な店員さんの説明を聞いて、後は郊外の家電専門店で買うようになり、早々に家電製品の取扱はやめたけど、今は衣料品にも同様のことが言えるのかも知れないですね。日経新聞での話題です。

 

百貨店売上高10%減、スーパーも4.3%減

日本百貨店協会が22日に発表した2009年の全国百貨店売上高(既存店ベース)は前年比10.1%減の6兆5842億円だった。一方、日本チェ-ンストア協会が発表した2009年の全国スーパー売上高は4.3%減(既存店ベース)の12兆8349億円。減少率は過去最大、スーパーが4番目の下げ幅で、消費不振とデフレの影響が鮮明になった。

前年比マイナスはともに13年連続。百貨店は24年ぶりに7兆円を割り込み、スーパーは21年ぶりに13兆円割れとなった。

百貨店は景気低迷の影響で高額商品が不振で、主力の衣料品では紳士服が14.8%減、婦人服が13%減だった。スーパーは主力の食品が2.6%減と3年ぶりにマイナスに転じた。低価格専門店にシェアを奪われている衣料品は10.8%減と過去最大の減少率だった。

一方、2009年12月の全国百貨店売上高は前年同月比5%減の7420億円。セールの前倒し効果などもあり減少率が縮小してきた。

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日米中の主要ネット企業

インターネット利用が世界的に普及している状況で主要なネット企業の話題があったので取り上げてみました。利用目的が国により異なるのは興味深いと思います。

 

北京市内のインターネットカフェ。利用者の多くが携帯電話機をパソコンにつないでいるのが目に付く。尋ねると、ネットからパソコンに音楽をダウンロードし、それをケータイに移して持ち歩くというのだという。欲しい曲のほとんどが無料で手に入る。友達もほぼ全員このやり方で楽しんでいる、と屈託がない。

中国の調査期間によると、中国人のネット利用の目的のトップは音楽。ニュース、簡易メール(IM)が続き、メール、検索、買い物が上位の米国とは違う。グーグルが音楽各社と収入分配契約を結び、音楽配信サービスを始めたのは2009年。人気コンテンツで完全に出遅れた。グーグルだけでなく、通販のアマゾン・ドット・コム、競売のイーベイなど、世界のネット市場をリードする米企業は中国では振るわない。

独自の規制などから中国ネット市場は日米欧とは異質な進化を遂げるガラパゴス諸島になぞられてきた。だが圧倒的な大きさに育てば世界に通用する大陸の一つになる。企業規模が世界急になるにつれ、トップたちの発想も膨らむ。本気で国際戦略を描かずにきた日本の同業者が、経験上の優位に立てた時代は終わろうとしている。
 

日米中の主要上場ネット企業

(注)騰訊は7~9月期増収率で12月通期売上を予想。
他の中国、米企業はアナリストの予想の平均。
日本企業は日経予想。時価総額は1月8日現在
順位 社名(国) 売上高
(億ドル)
時価総額
(億ドル)
1位 グーグル(米) 174 1,910
2位 アマゾン・ドット・コム(米) 239 578
3位 騰訊=テンセント(中) 17 394
4位 イーベイ(米) 86 304
5位 ヤフー(米) 46 234
6位 ヤフー(日) 29 181
7位 百度=バイドゥ(中) 6 140
8位 阿里巴巴網絡=アリババ・ドット・コム(中) 46 122
9位 楽天(日) 30 97
10位 セールスフォース・ドット・コム(米) 12 93

 

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大手尻目にスカイマークが躍進

JALは会社更生法でANAは赤字見通しだが、新興航空会社のスカイマークは上り調子となっていることで、以前に投稿した海外での航空会社の伸びが新興航空会社にあるのと同じ状況なっているように思います。以下、日経新聞の記事です。

 

株式市場で日本の航空業界の勢力図は昨年来、大きく動き始めている。19日に会社更生法の適用を申請した日本航空の株価は一時3円まで下落した一方、新興勢力のスカイマークの躍進が目立つ。過去1年の株価変動を比較すると、スカイマークの躍進が目立つ。過去1年の株価変動を比較すると、スカイマークは全日空をも大きく上回る。世界の航空業界で顕在化しつつある既存事業者(レガシーキャリア)の苦戦を浮き彫りにする。

2008年末を100とした相対株価は19日時点でスカイマークの400に対し、ANAは77。ANAが100を割り込んで推移するなか、スカイマークは右肩上がりで上昇。日経平均株価も大きく上回る。新興株は値動きが大きくなりやすいという特徴はあるが、勢いの差は明らかだ。

収益体質の違いはスカイマークが新鋭のボーイング737-800型への航空機の統一を完了した効果が大きい。従来保有していた767型機に比べ小型で、部品点数が少なく整備個図とを抑えられる。機種統一におり緊急時に備えて待機するパイロットの人数を減らし、人件費削減にもつなげている。発着料も低下、座席数が少なく、常に一定の搭乗率が期待できるため閑散期でも赤字になりにくい体質になる。

価格に敏感な利用者が増え、低価格が売り物のスカイマークは利用客も増加傾向にある。羽田空港の拡張で発着枠が10月に4往復増えるのに伴い、札幌や福岡など期間路線を増便する見通しで、更なる収益押し上げへの期待もある。

ANAも燃費のより新型機への切り替えや部品管理の効率化、不採算路線見直しなどを進めるがスカイマークに比べ規模が大きく、需要減少など変化に対して小回りが効かない。

時価総額ではスカイマークの293億円に対し、ANAは6893億円。両者は依然、大人と子供のような差がある。ただアイルランドのライアンエアーのように、欧米では時価総額でも新興勢力がレガシーキャリアをしのぐケースがある。航空自由化による潮流の変化は少しずつ押し寄せているようだ。

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