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次期自動車部品の争奪戦

2010 年 6 月 23 日 今井 明徳

 

電気自動車の出現で基幹部品がエンジンからモーターに変わるということは、車メーカーと自動車産業界にとって革命と言うほどかつてない大きな変革です。ホンダやトヨタはエンジンを主に自社で開発してきましたが、電気自動車ではモーターになるため基幹部品の製造にあったては電機メーカーとの提携も必須の戦略となります。一方の電機メーカーからみると次の柱となる活動に広がる可能性から世界的な規模で新規需要をいかに取り込むか課題となります。既に電機メーカーの自動車メーカーへの製造コスト低減と性能向上で競争が激化しています。各社の取り組みをまとめてみました。

基幹部品の競争激化 ハイブリッド車用モーターなど

東芝はフォード・モーターにハイブリッド車の基幹部品である駆動用モーターを大量供給する。米国にモーターの新工場を建設、フォードが2012年に量産を始める新型車に搭載する。日立製作所は2011年以降。米ゼネラル・モーターズ(GM)に車載電池を納入する計画。電機大手が環境対応車の基幹部品の開発・生産を競うことで製造コスト低減と性能向上を期待でき、世界市場で普及を促しそうだ。

環境対応車の基幹部品

ハイブリッド車、電気自動車向けのモーターはガソリン車のエンジンや変速機に相当する。トヨタ自動車やホンダは社内で生産している。ただ環境対応車の市場が新興国にも広がり、低コストの量産技術が従来以上に求められるのは確実。内政または系列企業からの調達だった基幹部品についても電機大手が担い手となり、コストや性能の競争が激化する。

ハイブリッド車や電気自動車など電気を動力源とする環境対応車には、駆動力を生み出す「モーター」や電気エネルギーを蓄積する「充電池」、電力を効率的に制御する「インバーター」などが不可欠。富士経済の調べによると、2030年にはモーターの世界出荷が2566万個、インバーターは同じく1170万個と市場規模が急速に膨らむ。

自動車メーカーだけで対応するのは難しく、電子制御などで高度な技術を持つ電機メーカーにとっては大きな成長分野が誕生することになる。お互いの技術・ノウハウを補完するため、トヨタ自動車とパナソニック、日産自動車とNECグループがそれぞれ充電池を共同生産するなど合従連衡が進んでいる。(日経 6/23)

電機・機械各社の環境車向け取り組み
基幹部品の主な取り組み

企業名 取り組み
東芝 米フォードのハイブリッド車向けにモーターを供給。日野自動車のハイブリッド商用車にも。電池では独フォルクスワーゲン(VW)と交渉
日立製作所 米GMのハイブリッド車向けにモーター、電池を供給へ
パナソニック 電池をトヨタ自動車と共同生産。子会社の三洋電機はホンダ、VWなどに供給
NEC グループ会社を通じて電池を日産自動車と共同生産
明電舎 三菱自動車の電機自動車向けにモータを供給
三菱重工 三菱ふそうトラック・バスのハイブリッド商用車向けにモーターを供給。スズキの実験車両にも

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