ブレークタイム（目に留まった新聞ニュース記事）

東芝がネットテレビの販売を計画している話題です。ソニーが今年の10月にネットテレビを米国で販売開始しました。テレビでインターネットを利用する技術はグーグルが開発して提供しており、一般にも公開する予定でいるようです。

これからネットテレビが普及していくと思います。テレビを見ていて、ドラマなどで女優が着ている服が気に入ったらそのまま検索できたり、ドラマの話題情報を検索したり、気になったニュースの関連情報の動画を見たり、パソコンを立ち上げる必要もなくテレビのリモコンでそのまま操作できるのは魅力的と思います。

｢グーグルTV｣東芝が発売検討

東芝は11月29日、米グーグルの基本ソフト(OS)を搭載したインターネット対応テレビの発売を検討していると明らかにした。価格や仕様など詳細は明らかにしていない。来年1月に米ラスベガスで開催するコンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)でコンセプトモデル出展する見通し。先行するソニーと同様に、まずは米国で売り出すとみられる。

ソニーは10月、グーグルと共同開発したネット対応テレビ米で発売した。グーグルは発売から半年後にもネット対応テレビの基本技術を一般公開する予定で、ソニー以外のテレビメーカーの動向が注目されていた。（日経　11/30）

関連ブログ記事

• Linux｢多様な機器へ対応広げる｣　　2010年11月27日
• 動画サイト｢見たことある｣92%　　　　2010年11月23日
• テレビとネットの融合模索　　　　　　　2010年11月17日
• ネットテレビに関心がある64%　　　　2010年11月9日
• ソニーネットTVに活路　　　　　　　　　2010年10月17日

郵便やさんが赤いバイクに乗って郵便物を集配しているところを見かけますが、このバイクを電動バイクに置き換えていくということです。これからはそのバイクが電動バイクになりますが、温暖化ガス排出削減に貢献しますね。

日本郵便が電動バイク　集配用まずは数百台

日本郵政グループの郵便事業会社（日本郵便）は、郵便物の集配に電動バイクを使うことを決めた。温暖化ガスの排出を減らし、燃料費も抑える狙い。集配バイクは約9万台あるが、まず数百台を調達し、順次切り替える。調達コストを下げるため、海外の郵便会社と共同で発注することも検討する。

日本郵政グループは、2012年度までの5年間で、温暖化ガス排出量を9%減らす目標を打ち出している。すでに自動車は電気自動車やハイブリッド車への移行を積極的に進めており、2011年度に約1千台を配備する。（日経　11/28）

関連ブログ記事

• 急速充電器30ヶ所設置　　　　2010年11月13日
• ハイヤーに電気自動車を導入　2010年11月10日
• スズキが電動バイク開発　　　　2010年9月25日
• 電気代35円で80キロ走行　　　2010年8月31日
• エコカー提携　世界で加速　　　2010年5月22

今年は年末にかけて少し寒いようです。その後2月は暖かいという予報です。この2年ほどは暖冬で凄く寒いという感じはしませんでした。今年も同じ感でしょうか？地球温暖化もあり夏は猛暑となり、冬も暖かくなってきているようにも感じますね。

今年は秋が短かったように感じました。夏の暑さが9月に入っても続いていて、秋は過ごしやすい．．．なんて思っていたら、もう冬ですからね。これから、鍋物やおでんなどが恋しくなる季節ですね。体を温めて風邪を引かないように注意しましょう。

関東以西12月寒く　2月全国で暖かく

気象庁は11月25日、冬（12月～来年2月）の3ヶ月予報を発表した。12月は北日本を除き冬型の気圧配置が強まり、関東地方よりも西では平年より寒さが厳しくなる見通し。最近は2年連続で全国的に暖冬だったが、同庁は｢年末にかけて寒さが厳しくなるので、体調管理になどに気をつけてほしい｣と呼びかけている。

同庁によると、ペルー沖の海面水温が低くなるラニーニャ減少の影響で、日本付近を流れる偏西風が南に蛇行するため、12月は寒気の影響を受けやすい。偏西風は次第に北に押し上げられるとみられ、1月は全国的に気温は平年並み、2月は高めになる見込み。

北日本は冬を通じ平年より気温が高く、北日本の日本海側の降雪量は少なめという。（日経　11/26）

関連ブログ記事

• 鍋物の｢締めのおススメは｣　　　　　　2010年10月30日
• 気象庁・今冬の寒候期予報　　　　　　2010年9月23日
• 猛暑効果で紅葉鮮やか　　　　　　　　2010年9月16日
• 猛暑で意外な特需商品　　　　　　　　2010年9月12日
• エルニーニョ現象は予測可能となる　2010年2月22日 

ノーベル化学賞を受賞した根岸教授のインタビューです。日本は昨年もノーベル賞を受賞していますが、化学賞が多いですね。工業製品へ利用されたりビジネスに利用されることが最も多い分野だと思います。

その中でこれからの研究として人口光合成という話題はチェックしておきたいと思います。ノーベル賞を取るためではなく、この技術がこれからの製造業などに有益ということなので記憶にとどめておきたいと思います。

ノーベル化学賞根岸氏インタビュー　才能ある若者伸ばす社会に

2010年のノーベル化学賞を受賞する根岸英一・米パデュー大学特別教授は10月27日、東京・大手町で日本経済新聞のインタビューに応じ、｢才能ある若い人たちをもっと伸ばす社会にしていこう｣などと、活力ある日本を目指したメッセージを語った。

根岸特別教授は中国や韓国などの追い上げを受け日本の競争力が低下しているとの見方に触れ｢日本は化学研究の一流国であることは間違いない｣と、悲観論に陥る必要はないと強調した。

そのうえで、より高い活力を目指すために｢もっとトップグループを引き上げる努力が必要だ｣と持論を展開。大学進学時に理工系を選択した経緯を振り返って｢好きなこと、できることの両方を追求することが大切だ｣と唱えた。

さらに｢才能ある若者をマンツーマンで育て、競争によって互いに刺激しあうようにすると、どんどん新しいものが生まれてくる｣と続け、出るくいが打たれがちな日本の社会を変えていくべきだと訴えた。

根岸特別教授も｢留学した米大学で厳しい指導を受けて実力を磨けた｣といい、｢日本でエリート教育というと誤解を招きがちだが｣とことわりつつ｢野球や音楽などプロの世界では、すでにそうしている。化学技術分野も同じ｣と述べた。

これから有機化学が貢献できる重大テーマとして、人口光合成を第一に挙げた。ノーベル賞の対象となったパラジウムなどの金属触媒を使って炭素をリサイクルする反応を実現すれば｢エネルギー・資源、地球環境の様々な問題を解決できる。最優先課題だ｣と指摘。｢植物はすでにやっている。まだ誰も本格的に手掛けておらず私がやりたいくらい｣と意欲を示した。（日経　11/28）

関連ブログ記事

• 継げるか咸臨丸の志　　　　　　　　　2010年11月21日
• 女性が経済を変える　　　　　　　　　2010年9月21日
• レアアースの価格急騰要因　　　　　2010年9月20日
• 豊富な埋蔵量の都市鉱山　　　　　　2010年1月18日
• ノーベル平和賞だけが違うんだ　　　2009年10月10日

世界の自動車大手の業績比較がありました。業績は上向いており金融危機前の状況を上回る実績となっています。この業績も為替レートによりかなりの影響が出ております。日本を除く各国では自国のレートが低く抑えられている結果好業績に繋がっています。

日本の場合は業績は伸ばしているものの円高のため時価総額は伸び悩んでいますね。特にユーロ安で欧州企業の時価総額は押しなべて増加しています。

世界の自動車大手7～9月中利益　欧州・韓国勢の回復目立つ

世界の自動車大手の間で業績回復の格差が鮮明になっている。欧州、韓国勢が2010年7～9月期に計上した純利益は、金融危機が深刻化する前の2008年7～9月期の1.7～7.6倍に膨らんだ。新興国や米国での新車販売の伸びがけん引したほか、ユーロやウォンなどの母国通貨安も利益を押し上げた。一方、円高に苦しむトヨタ自動車やホンダなど日本の大手は2年前の水準にとどまった。

日米欧韓の自動車大手10社の7～9月期決算を集計した。2年前に比べ純利益の伸びが最も大きかったのはドイツのダイムラー。純利益は前年同期比29倍の16億1千万ユーロ（約1770億円）で、2008年7～9月期の7.6倍となった。

主力の｢メルセデス・ベンツ｣を含むグループの世界販売は前年同期比23%増の47万5千台。特に中国販売は2.4倍と好調。販売増など16億8800万ユーロの増益要因となったほか、ユーロ安が利益を1億6700万ユーロ押し上げた。

ウォン安の恩恵を受けた韓国・現代自動車の純利益は前年度期比38%増の1兆3532億ウォン（約950億円）。2008年7～9月期比では5.1倍に膨らんだ。現地生産する中国やインドでの新車販売が伸び、世界販売台数は11%増の90万4千台となった。

2年前は赤字だった米国大手も回復が鮮明だ。ゼネラル・モーターズ(GM)とフォード・モーターはそろって20億ドル（約1660億円）弱の純利益を計上し、日本の大手3社をしのぐ利益を稼いだ。大規模な工場閉鎖などのリストラで利益がでやすくなったうえ、強味を持つ大型のSUV（多目的スポーツ車）やピックアップトラックの販売回復が重なった。

ドル安も追い風。フォードによると為替変動は税引き前利益段階で2億ドルの増益要因となった。

日本勢は円高で出遅れ

これに対し、日本の大手は出遅れ感がある。トヨタの純利益は前年同期比4.5倍の986億円だった。販売台数の増加や原価低減努力が2千億円を上回る増益要因となったが、円高で900億円を失った。2008年7～9月期の純利益に比べると7割の水準にとどまる。

ホンダでは営業利益段階で円高が344億円の現役要因となった。為替レートが一定なら稼げていたはずの利益の2割近く失った計算で、純利益は2008年7～9月期の1.1倍にとどまった。

業績格差は株式市場での評価にも影響してる。各社の足元の時価総額を半年前と比べると、欧州勢と現代自の伸びが33～75%と大きかった。日本の3社では最も伸び率が大きかった日産自動車でも16%だった。（日経　11/25）

関連ブログ記事

• 上場企業の6割が業績上方修正　　2010年11月6日
• エコカー特需反動響く　　　　　　　　　2010年11月2日
• 2010年度上半期の新車販売　　　　2010年10月9日
• 中国新車販売47%増　　　　　　　　　2010年7月10日
• ドイツ・自動車輸出が好調　　　　　　2010年7月4日