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‘科学・自然’ カテゴリーのアーカイブ

2012年の新成人122万人

 今日の話題は日本の人口と2012年辰年の年男年女の人口数、成人数の統計の話題です。この5年間連続で新成人の人数が減少しているということ、結婚組数も同様に減少している状況です。昨今、叫ばれている少子高齢化の話題は確実に進んでいく状況です。これに対してアジア諸国の人々の日本への移民などの話題もありますが、欧米諸国で移民人口が増加していますが、移民に対する課題も新たに上がってきています。移民政策に関しては、この島国である日本には難しい選択で無理に外国人を日本に呼び込んで人口増加を目指すのも数合わせだけで、日本人の幸せに近づくわけでもないように思います。

2012年の新成人122万人 ピークの半数割れ

2011年の日本の人口減少の幅は過去最大の20万4千人にのぼることが12月31日、厚生労働省の人口動態統計(年間推計)で分かった。出生数が死亡数を下回る自然減は5年連続で、20万人を超えるたのは初めて。婚姻件数は67万組で戦後最少となる見通し。東日本大震災をきっかけに「絆」が再確認された年だったが、前年比3万組の減少で、少子化の一段の加速につながる可能性もある。

人口自然減最大20万人超 婚姻67万組戦後最少

総務省が12月31日発表した人口推計によると、2012年1月1日現在で20歳の新成人は前年より2万人少ない122万人で、5年連続で過去最少を更新した。第1次ベビーブーム世代が成人に達し、ピークだった1970年(246万人)の半数を初めて下回った。2012年の干支(えと)の辰年生まれは1022万人で、年男は496万人、年女は526万人。

新成人は男性が62万人、女性が60万人。総人口に占める割合も低下して0.96%となり、2011年に続き1%を割り込んだ。推計は1968年開始。1971年以降は減少に転じたが、第2次ベビーブーム世代が成人に達すると再び増加。1994年に207万人となった後は減少傾向だ。

辰年生まれ人口の8.0%で、十二干支では10番目。出生年別では第1次ベビーブーム後の1952年生まれ(2102年の誕生日で60歳)と、第2次ベビーブーム後の76年生まれ(同36歳)がともに160万人で最多。1964年生まれは167万人、1940年生まれ153万人となっている。(日経 2012/1/1)

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晩秋なのに暑い・東京21.4度

このところ西日本を中心に夏日となっている話題です。カレンダーでは11月となったのに空気は何か暖かい気がします。この気温は10月中旬の時期の状況のようで、しばらくは続く見通しのようです。一方、ニューヨークでは雪が積もった話題で一足早い冬到来のようです。私の友人が先週末にニューヨークに戻ると一面真っ白でビックリというメールが届きました。ニューヨークでこの時期に雪が積もると言うことは無かったし、地球自体の何かが変化しているためでは...?というコメントがありました。

晩秋なのに暑い・東京21.4度 10月中旬並み

日本列島は11月1日、高気圧に広く覆われ気温が上昇。11月の晩秋にもかかわらず、気温25度以上の夏日を西日本を中心に106地点で記録し、11月の最高気温を更新する地点が続出した。

気象庁によると、福岡県久留米市で27.1度記録するなど、全国9府県18地点で11月の最高気温を更新した(タイ記録含む)。大阪市で25.4度など西日本を中心に夏日に。東京都心でも21.4度と、10月中旬並みの暖かさとなった。

日本列島は高気圧に広く覆われ、北からの寒気が入りにくくなっており、今月中旬までは平年を上回る高い気温が続く可能性があるという。3日の文化の日は、東京都心でも25度以上の夏日になると予想している。

10月の気候変動大きく 11月中旬までポカポカ陽気続く?

気象庁は11月1日、10月の天候まとめを発表した。北~西日本は、上旬は平年より気温が低い時期があったが、中旬は夏日を記録する地点も出て高温になるなど、変動が大きかった。低気圧と高気圧が交互に通過し天気が数日周期で変化したため。(日経 11/2)

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ゴキブリを「原発事故ロボ」に

ゴキブリの体液から発電させることに成功した話題です。ゴキブリを利用して人間が入り込めない原発事故内でもゴキブリは活動できる特性と自ら発電できる発見で今まで困難だったことも可能になるようです。ゴキブリにとっては、このうえない迷惑と思いますが、人間の弱点を補って活動をしていただけるのはありがたいことです。

ゴキブリを「原発事故ロボ」に 体液で発電、機器作動

東京農業大学の秋山佳丈助教と森島圭佑准教授らは、昆虫の体液を利用して発電するバイオ燃料電池を開発した。体液に含まれる等分のトレハロースを分解して電気を得る。昆虫に燃料電池を搭載してカメラやセンサーなどを動かし、原子力発電所事故の現場などで活躍する災害用ロボットとして実用化を目指す。

燃料電池の大きさは縦2.5センチ横2センチ暑さ1ミリメートル。昆虫の体液に含まれるトレハロースを酵素でグルコースに分解した後、酵素で酸化させて発電する。ゴキブリに燃料電池を取り付け、10.5マイクロ(マイクロは100万分の1)ワットの電力を得た。

昆虫は隙間などに入れるうえ、ゴキブリは放射線への耐性が人間の数十倍程度高いといわれ、作業員が近づけない現場で情報収集ができる。また電気刺激で昆虫を操る部品を取り付ければ、情報を集めたい場所へ移動させることもできる。民間企業と組み、1年以内の実用化を目指す。

昆虫の上にコイン電池を電源として載せる研究も進むが、電池が大きくて重いため昆虫が思うように動けない。ゴキブリの中には体液を取り出しても1年以上行き続けるとみられる種類もあり、長時間の活動が期待できるという。(日経 9/19)

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人間の色覚・天敵察知ため?

 

人間の色覚は何故なのか、天敵を早期に見つけ出すために色を見分ける能力がついたという仮説の話題です。イヌや猫は色盲と言わており色分けが出来ないので全てに見えるものは白黒で見えていると言われています。人間とサルは色の見分けが付くわけですが、この目的は本当に天敵から身を守るためでしょうか、森の中で美味しい木の実や果物を見つけるために人間は色覚を手に入れたと言われても、納得ですまね。

人間の色覚・天敵察知のため発達か?

京都大学霊長類研究所の正高信男教授は、人間がヘビを素早く認識するのは色覚が関係しているとの仮説をまとめ、9月2日付けの英科学誌「ネイチャー・サイエンティフィック・リポーツ」に発表した。色覚はサルや人間など高等な霊長類にしかなく、天敵を察知するために発達したのではないかとみている。人間の進化の過程を探るのに役立つ成果という。

人間の4~6歳の子ども111人に、画面に表示した8枚の花と1枚のヘビの絵を選ぶまでの時間を計った。写真がカラーだと白黒に比べて選ぶ時間が短くなった。

人間が本能的にヘビを恐れる理由は大きなナゾとされている。正高教授は「色覚が重要な役割を果たしているのではないか」と説明する。これまで霊長類の色覚が発達したのは、熟した果実を見つけるためと考えられていた。霊長類はイヌやネズミに比べて嗅覚が衰えており、それらを補うために色覚が発達したとみられる。(日経 9/2)

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風力発電・普及出遅れ

 

再生エネルギーの中でも世界中で注目される風力発電の話題です。日本国内では太陽光発電が普及しています。地域にもよりますが、一軒家の屋根などに黒く光っているソーらパネルを見かけますが、これが太陽光発電です。風力発電は大きなプロペラが回って発電する仕組みです。日本国内では一部の地域で見られますが海外では風力発電に力を入れているようです。日本で少ないのは補助金などの政府の力のかけ具合が異なり風力発電への民間投資はまだ少ないようです。

コスモ石油「風力発電」強化 日本は普及出遅れ

コスモ石油は、2014年をめどに関東、中部、関西の3ヶ所で大規模風力発電所の運転を始める。3ヶ所の合計で一般家庭3万世帯にあたる約9万キロワットの出力を予定し、風力の総出力を約24万キロワットを現状から6割増やす。再生エネルギー特別措置法の成立で風力発電も全量買い取り制度の対象になるため、当初計画より2年程度前倒しで投資する。風力発電の導入で日本は中国などに大幅に遅れているが、買い取り制度の導入で投資が活性化しそうだ。

海外では風力発電が最も現実的な再生エネルギーと見られているが、日本では普及が大きく遅れている。

2010年末の世界の風力発電の累計導入量は約1億9400万キロワットと同時点の太陽光発電の約5倍。太陽光の約半分以下とされる発電コストの安さなどから、再生可能エネルギーのなかでも最も普及が進んでいる。一方、国内に目を転じると2010年末時点の風力導入量は約230万キロワットで太陽光の6割にとどまる。

最大の理由は風力に対する政策支援が太陽光に比べ手薄いこと。住宅向け太陽光は初期投資に対する補助金制度があるうえ、余剰電力について電力会社が通常の電気料金の2倍の1キロワット時42円で買い取る制度がある。

一方、風力の買い取り価格は平均10円前後にとどまる。さらに従来あった風力建設の初期投資への補助金が2010年度までに事実上打ち切られた。この影響で2010年度の国内風力の新規導入量は3年ぶりに前年割れした。

来年7月施行される全量買い取り制度では、風力が従来より割高な価格で買い取られるようになる。買い取り条件は今後第三者機関の議論などを経て決まるが、期間は15~20年を軸に検討される見通し。「投資回収の期間が短縮し大型風力の開発を手掛けやすくなる」(日本風力発電協会)

ただ買取価格については「補助金が打ち切られたままでは、20円以下では収益を確保できない」(風力大手)との声も聞かれる。また来年度以降建設される大型風力については、風車が出す低周波音などの周辺環境への影響を数千万円以上を投じ事前評価することが義務付けられるようになるなど、建設コストの上昇要因もある。中国や米欧並みに風力を普及させるには、潜在発電可能量が大きい洋上風力の実用化の後押しなど多角的な政策支援が必要だ。(日経 8/30)

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